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株式市況(バーズアイ)

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2018/01/23 3回目 20:53

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★株式市場の大きな転換点は「パイの原理」で起こる

今の世界の株式市場は「永遠に上がり続ける」のではないかと思われるほど、非常に強い動きが続いています。

株式市場が下落する要因を探すという市場分析が一般的な分析ですが、私は昔からもう一つの「転換点が起こる理由」を考えました。

それは「パイの原理」という考え方です。

■パイの原理とは

パイとは「市場に入る最大資金量」です。

株式市場が上昇すると売買代金は増加します。

例えば、今日の平均売買単価の平均が300円で売買株数が1億株とします。売買代金は300円×1億株=300億円になります。株式市場が上昇し続ければ平均売買単価が上昇しますと、売買株数も増加します。当然売買代金も増加し続けます。

株式市場に流入する1日当たりの最高額はどのようにして決まるのか。
それは日銀の市場に放出する資金量で決まります。
仮に、日銀が放出する資金量の10%が株式市場に流入するとすれば、その最大資金量と1日の売買代金がイコールになった時が株式市場の天井になります。

翌日以降は、それ以上の資金が流入出来ません。つまり、更に上値を買おうとしても「資金がありません」から上値を買えません。

上値を買えないということは、株式市場の上昇が止まる事になります。
株式市場の上昇が止まりますと、高値を買ったプロの投資家がまず売り逃げします。

そこから徐々に高値で買った投資家の売りが増えて、株式市場全体下がり始めます。
ここから高所恐怖症による売り物が続いて、相場が下落トレンドに転換します。つまり、
下落相場が始まります。

序に申し上げますと、「ここまで下がったら売りたくない」と思う投資家が増加して売り物が少なくなり、下落が止まって大底になります。

■パイの原理とは、学問的なパイの原理ではなく、計算は出来ませんが「その時の政治・経済・金融環境によって、株式市場に流入する最大資金量が決まっているので、この最大資金量まで増加したら上昇が止まるのですが、この最大資金量を「パイ」と呼んでいます。

今の世界的な上昇相場が終るのは、
1. 最大資金量まで売買代金が増加したとき
2. 中央銀行の金融政策の変更によって「パイの規模が小さくなるとき

つまり、売買資金量が増加しなくても、パイが小さくなれば「パイの原理の限界になります
今の相場は強すぎます。強すぎる事で経団連が3%の賃上げを大手企業に求めている事、業績が上がり続ける事などが続きますと、中央銀行は「金融引き締め」に転換します。

金融引き締めは「パイを小さくします」ので、業績が良くても株式市場の上昇が止まり、下落に転じる事になります。

パイの原理は、景気が良くても、企業業績が良くても、株式市場が下落に転じるという、もう一つの根拠と言う事になります。


2018/01/23 2回目 15:42

35 pt すごくいいねいいね

★23日の大引け市況 26年ぶりの高値更新

大引けの日経平均は24124円の307円高、為替は110.78円、原油は64.03ドル、NYダウ先物は77ドル高の26272ドルで推移しています。

日経平均2万4000円回復は1991年11月15日の2万4099円18銭以来26年2カ月ぶり。一方、TOPIXは同19.15ポイント高の1911.07ポイントで91年6月17日以来26年7カ月ぶりの1900ポイントに乗せました。

上値を買っているのは外国人投資家で、彼らは米国の投資スタンスと同じで、企業業績の拡大を根拠にしていると思われます。

後場一段の上昇になったのは日銀の金融政策決定会合で日銀が金融政策を「据え置いた」からだと思います。つまり、パイは小さくならないという安心感が大幅上昇につながったと思います。

日米の株式市場の上昇は「業績拡大」ですが、業績が拡大するということは「売り上げ増」と「経費削減」によるものですが、売り上げ増の根拠は「市場に出回っている資金量」と比例しますので、現状で「業績のさらなる拡大」を予想するということは、売上のキャパシティの方が、市場の出回っている資金量よりもまだまだ多いという事になります。

つまり、株式市場が上昇するということは「株価が上がって、売買代金が増加します」が、まだまだ株価が上がって時価総額が上がっても、更に買い上がれるほどの資金が市場にあるということになります。

逆に言いますと、市場に出回る資金量のうちで、株式市場に流入する資金量の全体が売買代金を上回っている間は株式市場は上昇し続けることになりますし、株式市場の上昇か指市場に出回る資金を売買代金が上回るまで株式市場は上昇するという事になります。


2018/01/23 1回目 09:05

32 pt すごくいいねいいね

★77%の企業業績が市場予想を上回って、米国株式市場は最高値更新

限界を知らないかのように、NYダウは短期で史上最高値を更新し続けています。各国も同じように史上最高値を更新し続けています。

■何故、世界の株式市場は史上最高値を更新し続けられるのか
本当の答は誰も分からないと思いますが、私は「中央銀行のだし続けた資金量に見合うまで、世界の株式市場は上昇し続ける」のではないかと思っています。

昔、良く、その時の市場が持っているパイが満杯になるまでは「上値を買う事ができる」ので上げ続けられると言っていました。

問題は何時、満杯になるのかが「誰も分からない」ことです。
但し、世界の中央銀行が金融緩和から金融引き締めに転換しますと、自然にパイの大きさが小さくなります。

パイの大きさが小さくなりますと「高値を抜くための買い資金が入ってこない」ので、上昇が止まります。

上昇が止まりますと、高値で買った投資家が慌てて売ります。これにより需給バラセンスが「売り方有利」となって、相場が上昇から下落に転換します。

相場が下落に転換しますと、今度は専門家が「悪い材料を言い出します」ので、益々地合いが悪化してきます。

そして、どこかで「売らずに堪えていた投資家達の売り」が出ますと、本格的な調整相場が始まります。

■従って、上昇する事が「満杯に近付く」事になりますので、転換点投資をする投資家にとっては「急騰は大歓迎」と言う事になります。

シカゴのCME先物は23945円ですから、今日の寄り付きは130円くらい上昇して始まる事になります。


2018/01/22 11:18

19 pt すごくいいねいいね

★日経平均は24000円で足踏み、NYダウは26000円で足踏み
今日の日経平均は23691円から23810円という113円幅の中で前場は終わりました。

先週末のNYダウは26071ドル、本日の先物は26009ドルで推移し、為替相場は111円を挟んだ動きが続き、原油価格は64ドルを頭に動いています。

つまり、どの相場も動きがないという事ですが、動きがないのか、上がる材料を見つけられないのかですね。

■税制改革法案正立はプラスかマイナスか
35%の法人税率を21%に下げ、個人にも減税を施しています。つまり、中間選挙に向けて国会を通過したと思いますが、もし正常な判断力がある昔ならどうなっていたか

政治をチェックするのはテレビであり、新聞であり、週刊誌であり、そしてネットです。

もし、政治家が間違った判断をしますと、彼からが騒いで、株式市場が下落しました。そして、その下落は「政治家が方向性を変えるまで続き、政治が諦めて前言撤回しますと、今度は下がっていた分だけ上昇する」という流れでした。

市場原理主義が活発になった21世紀以降、この当たり前の事が機能しなくなりました。細川政権の時に「強ければ世界を征服出来る=勝てばよい」という考え方が生れました。

それをトランプ大統領によって、悪いことではないという認識が「悪い事ではなく、よい事なのだ」という認識に変えられてしまいました。

しかし、自然とかい離したことは必ず歴史です修正されるのが歴史です。

◆最終的に、前引けの日経平均は23772円の36円安、為替は110.80円、原油は63.48ドル、MY先物は37ドル安の26009ドルで終わっています。。

最終的に、前引けの日経平均は23772円の36円安、為替は110.80円、原油は63.48ドル、MY先物は37ドル安の26009ドルで終わっています。


2018/01/20 04:39

28 pt すごくいいねいいね

★市場別中期波動、どの市場が一番割高なのか
  東証一部  11-21-1-0-0
  東証二部  12-12-1-0-0
  JASDAQ 23-24-2-0-0
マザーズ  23-24-2-0-0

中位・底値圏と底値圏までは、まだ1業種も下がっていません。しかし、「高値圏」と「中位・高値圏」には、はっきりとした違いが出てきています。

全体に占める「高値圏」「中位・高値圏」の割合ですが、
  東証一部   33%-64%-3%-0%-0%
東証二部   48%-48%-4%-0%-0%
JASDAQ   48%-49%-3%-0%-0%
マザーズ    14%-43%-24%-19%-0%

高値圏の業種数が一番少ないのは「マザーズ」で、続いて「東証一部」となり、遅れて「東証二部」「JASDAQ」の順番となっています。

33業種チェックの機能が現れ始めたのは「マザーズ市場」と言えます。何故、そう思えるのか
このチェックは「まず高値圏の業種が減少しなければ駄目」ですが、マザーズが飛び抜けています。

更に他の市場は中位圏が3-4%なのにマザーズ市場は中位圏が24%有ります。さらに「中・底値圏」では、他の三市場はゼロなのにマザーズは19%が出て来ています。

■ここから分かる事
もっとも調整が進んでいるのが「マザーズ市場」ですので、このまま「高値圏から中・高値圏に移動」し、続いて「中・低位圏から中位圏」に移動するというように、下へ下へ移動が始まったら「何時、買うか」を決めておきます。

つまり、どの銘柄を、幾らで、何株買うという事を事前に決めておく必要があります。

その理由は、大きく下ってから「銘柄・買いたい株価」「買いたい株数」を決めようとしますと、早く見つけなければという焦る気持ちで冷静な判断ができなくなるからです。

いずれにしましても、このままマザーズが一番先に「買いたいタイミング」に来れば、4市場での33業種チェックは有効と言う事になります。

■過熱感を示す指標が、下段に有りますが、ここでも発見がありました。

  東証一部の短期上昇波動の上昇率 8.9%
東証一部の中期上昇波動の上昇率 9.6%

東証二部の短期上昇波動の上昇率 12.9%
  東証二部の中期上昇波動の上昇率 16.2%

  JASDAQの短期上昇波動の上昇率 10.8%
  JASDAQの中期上昇波動の上昇率 15.8%

  マザーズの短期上昇波動の上昇率 16.4%
  マザーズの中期上昇波動の上昇率 32.0%

ここでもマザーズの上昇率がズ抜けて大きくなっています。つまり、調整が始まったとしたら、マザーズが先に転換点を迎えるかもしれないという予測が立てられると思います。


2018/01/19 2回目 16:12

25 pt すごくいいねいいね

★19日の株式市況は小幅高で終わりましたが、昨日と違い値上がり銘柄数が2.5倍

寄り付きはCME先物が23800円台で終わった事から買い先行で始まりましたが、買い一巡後は利益確定売りと連続安により下がったところの押し目買いが交錯して、大引けは44円高の23808円とCME先物と同じ価格で現物の日経平均も終りました。

111円台に戻していた為替は再び110円台に入りましたが、110円では株式市場には影響がでませんでした。
為替市場では110円の壁が言われていますので、110円を割り込んでからも円高予想が増えた時に初めて株式市場にマイナスの影響を与えるのではないかと思われます。

NYダウ先物は26ドル安の25915ドル、原油価格は63.13ドルと下落、為替は110.79円と若干の円高で推移しています。

注目の騰落銘柄数は、値上がり1392銘柄、値下がり574銘柄、日経平均が0.19%の上昇だったのに対して、東証一部単純平均0.73%の上昇となっています。

■33業種チェックの高値圏にある業種を見ますと、1月11日は33業種のうちで31業種が高値圏にありましたが、徐々に下がり出して今日は11業種と1/3になりました。


2018/01/19 1回目 09:32

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★寄り付き市況 NYは上げ幅の1/3を利益確定売りで下げる

323ドル上昇して26115ドルと26000ドルを突破した翌日のNYダウは97ドル安と1/3押ししか下落せず、改めて世界にNY市場は強いという印象を与えました。

これを受けた東京市場は「夜中に日経先物が上がっていたのでプラスで始まりましたが、市場の見方は、大引けは下がって終わるだろう」というものです。

■ケンミレのチャート機能に「引いた線と平行に引ける線を引く機能」と「引いた機能と対象になる線を引く機能」があります。

これは株式市場を取り巻く環境が変わらなければ「上昇スピード」と「上昇率」は変わらないという事から生れた機能です。

チャートの上昇・下降のどちらかに線を引いて、次の上昇のところで「最下点にカーソルを合わせて、右クリックしますと、其の上昇角度と同じ角度で上昇している事」が分かると思います。

逆にチャートの高値にカーソルを合わせて、シフトキーを押しながら、マウスを右クリックしますと「上昇と対象な線」が引けます。
これは「環境が変わらなければ、角度も変わらない」からです。

そして、角度が変わらないという事が「とても重要」なのです。

上昇スピードが速く(角度が急)、上昇率が高い(角度が高く長い)と、その角度・長さが同じ対象線が引かれる日ことになります。

これを簡単に言いますと、急騰した相場のあとには急落する相場が来ますし、角度が急で長く続いたときには、下落に転じた時も「短期間で大きく下落する」事になります。

日米の株価指数を見れば、ともに「歴史的と言っても良い角度で大幅上昇」していますので、相場が転換したときにも「急角度で下落率の高い暴落相場になる」と言う事になります。

■ゆっくり上がって、ゆっくり下がる相場であれば、ほとんどの投資家は対応できますが、急騰相場と急落相場の時には「対応不可」となります。

暴落すると「売りが売りを呼んで、買い物が入らない」からです。

特に信用で買った投資家の損失がおおきくなり、投資資金では間に合わず、借金まで背負ってしまう投資家も出てきます。

■個人投資家の実態はどうなっているのか

東京証券取引所2市場信用取引残高を見ますと、10月下旬に約1兆1000億円まで膨らんだ信用売り残は、1月12月申し込み現在では9781億円まで減少しています。
つまり、個人投資家は「さすがに高すぎて、怖くて買えない」と思う人が増えているのですが、それでも9781億円は「誰かが買っている」と言う事になります。

では、市場を売る「順張り型」の日経平均レバレッジ・インデックス連動型ETF(1570.T)はどうなっているのかと言いますと、純資産残高は17日時点で2225億円と昨年末比で約2%減少。口数は約10%減少している。

また、個人投資家は1月第1週に日本株を現物・先物合計で7237億円売り越した。この週は2営業日のみだったが、売り越し額は15年7月第3週以来、約2年半ぶりの大きさとなった(翌週は3921億円の買い越し)。

この動きは、機関投資家や外国人が好み、円安の恩恵を受ける日経平均採用銘柄は買われても、それ以外の銘柄は買われていない事を示している「東証一部単純平均の動きと個人投資家の動きは一致している」と言う事になります。

市場の予想通り、19日の株式市場は、寄り付き後は利益確定売りが先行して、9時30分では50円ほど下がって推移しています。


2018/01/18 5回目 21:31

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★33業種チェックでは、既に33業種中で11業種のチャートの形が下向きに変わってきています。

日経平均は一時24000円を突破しましたが、TOPIXは一時マイナスに、中小型指数はマイナスで終わり、東証一部単純平均もマイナス、東証一部の騰落銘柄数では「値上がり371銘柄」に対して「値下がり1625銘柄」となりました。

日経平均は23763円と高値圏にありますが、東証一部全体を見れば非常に弱く、前述しましたように業種別インデックスの1/3は下げトレンドに入りそうなチャートの形になっています。

21時30分現在の日経先物は23830円と東京市場の終値上回って推移しています。為替は111.24円。原油は64.08ドル、NYダウ先物は25ドル高の26123ドルです。

中期波動の上昇率が一旦調整する可能性が高い上昇率はまず10%です。今日の中期上昇波動の上昇率は9.1%と第一の関門の10%上昇に近付いてきました。

10%上昇で必ず調整するという意味ではなく、注意して相場を見る項目の一つだという意味です。

最適指標店頭銘柄数が204銘柄となっています。こんなに高値圏で、どうして最適が点灯するのかと言いますと、上昇しているのは日経平均採用銘柄ばかりですから、下っている業種も銘柄もまだあると言う事です。

昨日申しあげましたように、日経平均と連動する銘柄は高値圏と安値圏で増加しますが、これは東証一部単純平均が上がっていないという事実とも合致します。

そろそろ相場を歪めているPLOは終わらせて、正常な相場に戻すタイミングではないかと思います。


2018/01/18 4回目 15:53

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★先物取引をしていますと、痛切に必要と思える武器があります。

先物取引のアクションを並べますと
1.最初に買った時に必要な情報は「平均買いコスト」ですが、同じくらい知りたいのは「追い証が掛る先物価格=いくらまで下落すると追い証が発生するのか」です。

2.特に「追い証が発生する株価が幾らか」はつねに知っていなければなりません。

3.下がったので追加で先物を買った時に知りたい事は、「平均買いコスト」「追い証が発生する価格」ともう一つ「複数買った時には損益分岐点」も知りたいと思います。

4.買ったあとに下がって追い証が発生しそうになった時は、追い証を入れるならいくら入れればよいか、追い証が入れられなければ「幾らで何枚売ればよいか」という情報がほしいと思います。

5.買い下がったり、買い上がったりしたときにも、その結果として「追い証発生価格は幾らか」「損益分岐点は幾らか」が分かればよいと思います。

6.先物価格の変動による追い証や損益分岐点の変化が分かれば、先物投資の戦略も立てやすくなります。

この先物取引を行う場合の「先物計算表」を間もなくリリースします。先物を行っている方は参考になると思います。

何故ならば、今の先物計算表とは「別物」と言ってよい、使いやすい表だからです。
自分がしたい事を入力すれば、追い証発生価格、追い証が発生した時の対処方法、損益分岐点、実現損益と評価損益の計算結果表などが、勉強しなくても使えるように下からです。

来週にはリリースしますので、ロールプレイングゲームのような感覚で使うと面白いと思います。


2018/01/18 3回目 15:33

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★大引けの日経平均は104円安の23763円、為替は111.15円、原油価格は64ドル、NYダウ先物は30ドル安の26068ドルで終わりました。

お昼に、日経平均は24000円に載せましたが、東証一部単純平均と中小型株指数がマイナスになっていて、値下がり銘柄数が値上がり銘柄数の倍になっているという市場実態を見て、利益確定売りを先行させたと思われます。

これは既に日本の投資家が、今の株式市場は割高になっているかもしれないと頭のどこかで思っているからだと思います。

■これからの株式投資情報の方向性は「どっち」
2000年のオンライン投資が始まったころは「勉強して、株式投資で儲けたい」と思う人が沢山いました。

しかし、最近の世界の人たちが「トランプ化」しています。
出来るだけ楽して儲けたい、正義よりも利益という考え方、プライドは生きるのに邪魔、勝てばよいというトランプ現象は小泉総理の時の2000年ひとケタ台前半の「市場原理主義」から始まっているように思われます。

あの時は「勝つためには合併を繰り返して、誰も勝てない会社を作ればよい」「合併による合理化で首切りが行われました」が、これは人間よりも企業を優先するという考え方です。

凄いのは老人のトランプ大統領が時代の最先端を行っている事ですが、逆にいえば一代でトランプ王国を築くためには「あの性格が必要」だったのかもしれません。

■今までの投資情報や投資ソフトの提供方法は現在では「正しいから時代遅れ」と言う事になります。

現代は「勝ちぬく」ためには「友達はいらない」という生き方をしなければなりません。AKB48などの選挙がどうしてあれほど盛り上がるのかは、現代を勝ち組として生き抜くヒントかもしれません。

子供たちの選挙が盛り上がったのは「そういう需要があった」という事に気がついた人がいたからです。

需要が変わってきたわけですが、その根底にあるのは「現代を利己主義で生きる」事による孤独感、夢を描けない世の中、希望を持つことがナンセンスとおもえる世の中だからです。

■では、この悲惨な現代の勝ち組に入る方法はあるのか
実は今日、この問題でミーティングをしました。結果は何時か書こうと思っていますし、現代人が自ら解決しなければならない課題でもあると思います。


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ケンミレ・アイ
人人知道
同じようなこを考えている方が居るかも知れませんので、8つ全てに回答しました。
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