トップわかる!株式用語ヘッジファンドとは

わかる株式用語

ヘッジファンドとは(へっじふぁんど)

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まずはざっくり

ヘッジファンドを知るためには同じファンドでも多くの人が目にしたことのある『投資信託』との比較をすると分かりやすいです。

まず最初に知っておきたい違いは、資金の募集方法が投資信託は『公募』形式、ヘッジファンドは『私募』形式である点です。

通常、投資信託は証券会社や銀行などが公募によって一般から幅広く小口資金を集めて大規模なファンドにしますが、ヘッジファンドは機関投資家や富裕層などから私的な資金を集めて運用します。
(富裕層向けと考えられがちなヘッジファンドも、最近では、一般投資家も購入できる商品が出てきているようですが・・・)

『公募』か『私募』かの違いは、預かった資金を運用する場面で扱える商品に大きな差が出ます。
投資信託のように投資に明るくない個人を中心に『公募』で集められたお金は投資家保護の観点から投資対象や投資手法などに様々な規制がかかる一方、『私募』で集めたお金は自由な運用が可能となっています。

こうした募集対象の違いにより、運用スタイルも大きな違いが生じます。

ヘッジファンドが徹底した「利益追求型」に対して投資信託は日経平均やTOPIXなど市場平均に連動またはそれを上回ることを目標にしていることが多くなります。

そして投資信託は現物株を「買って保有する」投資ですから、基本的に下落局面には対応していません。一方、規制がゆるく、アクティブな運用ができるヘッジファンドは上昇・下落の両局面に対応するデリバティブ取引を使った様々な手法で利益を追求できます。

ちなみに、ヘッジファンドは1949年にアルフレッド・ジョーンズが創設したプライベート・パートナーシップが始まりと言われています。

これだけは覚えよう!

ヘッジファンドに関連したことで、年に数回、「45日ルール」という言葉をよく耳にする時期があります。

ヘッジファンドの多くは解約できるタイミングを四半期末に限定しています。そのため企業(投資家)は各四半期末の45日前までにヘッジファンドに解約を通告する必要があります。

別の言い方をすれば、企業(投資家)が決算対策などで現金化したいときに、四半期決算に間に合わすタイミングでヘッジファンドに「運用証券を現金化してください」と依頼するということです。運用成績が悪いから解約するというときもあるでしょう。

例えば、3月末期限のものは45日前の2月15日までということになります。これが、いわゆる「ヘッジファンドの45日ルール」と呼ばれるものです。

そして、ヘッジファンドの換金売りが出やすいとなれば、株価が下がりやすい傾向があるということになりますよね。

1年間のうち、2月15日、5月15日、8月15日、11月15日(前後1週間程度を含む)は注意を要するタイミングと覚えておきましょう。

もうひと頑張り!

2月15日、5月15日、8月15日、11月15日と言いましても、すべての顧客がきっちり45日前に解約を申し込むことはありませんよね。

また、最終期限の日が土曜日、日曜日、祝祭日の場合は翌営業日が期限日となります。通常は、そのヘッジファンドを運用している投資顧問会社がある場所(国)のカレンダーが採用されるようです。どの国の祝日スケジュールが採用されるかは、ファンドごとに違ってくるということになります。

ただし、一般的に「45日ルール」と言われていますが、実際にはヘッジファンドは私的な資金を集めて運用するファンドのため、データが公開されることはほとんどありません。しかし、投資家が意識することも多いので、ヘッジファンドの換金売りのタイミングで株式市場が安くなりやすい傾向があります。

季節的な下落要因として覚えておきましょう。

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