トップわかる!株式用語踏み上げとは

わかる株式用語

踏み上げとは(ふみあげ)

≫用語集の目次を見る

まずはざっくり

踏み上げとは、信用取引や先物取引で空売りをしている投資家が、損切り覚悟の買い戻し(踏み)をすることで、株価が上がることをいいます。

通常の買いに加えて、信用の買戻し(踏み)が入るために株価がぐいっとあがるので、踏み上げといいます。

これだけは覚えよう!

株式投資は「安いときに買って、高いときに売れば」儲かりますね。普通は「買ってから売って」差額が儲かります。だから上がると思ったときに買います。

けれども、株式投資では「売ってから買う」という方法があります。これから下がると思えば、どこかで株を借りてきて、あとで買い戻すことができれば儲かるというわけです。

この方法を「空売り取引」といいます。株を借りないとできない取引ですから、「信用取引」という特別な取引で行えます。普通と逆なんで、こんがらないでくださいね!

とにかく、株が下がれば儲かる取引だと思ってください。

株式市場が暴落すると、投資家みんなが負けていると思うかもしれませんが、中には空売りで儲けている人もいるんですよ!

買っている人が暴落で負けるのですから、空売りをしている人は「株が上がると損をする」んです。株が上がって投資家みんなが喜ぶと思った大間違い!上がると困っちゃうのが空売りをしている投資家。

上がっているのにほっておけば、空売りした分の損はどんどん大きくなってしまいます。塩漬け株の反対です。ですので、損した株を処分するときに、空売りの場合は「買う」のです。

ちなみに、買った株を損して売ることを「投げ」というのですが、空売りした株を損して買い戻すことを「踏む」というんです。昔からの業界用語なんで、使い分けるとベテランっぽく見られますよ!

空売りで損をして「踏む」投資家が増えれば、上がって欲しい投資家側からすれば、してやったりですよね。売っている投資家を「締め上げる」ってことで、「踏み上げ」というんです。株式投資って怖い…

もうひと頑張り!

踏み上げが起こりそうな銘柄とは?

信用取引の残高は、毎週公表されます。なので、残高を見ると「空売りが多い銘柄」がわかります。だけど「空売りの残高が多ければ、踏み上げの動きがでる?」というと、そんなことはないんです。踏み上げのポイントは、"過去からの変化"と"バランス"です。

株が急騰すると、「いくらなんでももう下がる!」と思う投資家も増えるので、空売りがドーンと増えます。反対に「もっと上がる」と強気の投資家も増えています。

踏み上げは、すぐに株が下がると思って空売りしたのに上がってしまい、損を大きくできないから急いで買い戻す動きです。なので、急騰した株に空売りが増えたあとに起きることがよくあります。

株価が急騰したあと、さらに急騰したチャートを見て、「こんなに上がったのに高値で買う人がいるの?」とタメ息をついたのなら、それが「踏み上げ」の動きなんです。涙ながらに買い戻している人たちが作った高値なんですね。

だけど注意して欲しいのは、踏み上げで一段高したのであれば、空売りがなくなったら上昇も終わるということです。買い戻しがなくなれば、次に急落が待っているかもしれません!踏み上げを狙うからといっても、急騰している銘柄を追いかけて買ったらいけません!!

売り残高のチェックをするなら、1日の出来高がどれくらいあるかで、空売りの買戻しが株価の上昇に与える影響度を考える方法があります。

たとえば、1日の出来高が1万株の銘柄と、1日の出来高が10万株の銘柄とでは、同じ量の空売りがあったとしても、空売りの買戻しが株価の上昇に与えるインパクトには10倍の差があります。

そこでグッドイシューでは、「空売り残高比率比率」を用いています。

空売り残高比率比率 = 信用取引の売り残 ÷ 1日の平均出来高 × 100
空売り残高比率比率と空売り残高比率の増減をチェックすれば、踏み上げが起こりそうな銘柄がみつけられるかも!?

※ 空売り残高比率ランキングは会員サイトにて公開しています

よく検索した用語集
無料メールマガジン

イチ押しリポート

今日のマーケット
☆ココが気になる

起業家タマゴの経営イロハ

チャート 〜入門編〜

to top

reviewed by TRUSTe

当ホームページ上の著作権はグッディー株式会社に帰属し、自己の投資判断以外の目的での使用を禁止します。尚、当社が公開しているすべての情報について、当社の許可なく複製・転用・販売・ダウンロードすることを禁じます。本ホームページにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、株式会社野村総合研究所、東洋経済新報社、日本経済新聞社からの情報の提供を受けております。日経平均株価及び日経ジャスダック平均株価の著作権は、日本経済新聞社に帰属します。各種情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。これらの情報によって生じたいかなる損害についても、当社および本情報提供者は一切の責任を負いません。