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2017/06/01 11:23

31 pt すごくいいねいいね

★ケンミレの質疑応答オンラインセミナーに、一度でも良いので参加して下さい。
何が売りなのかが分かります。

毎週2回質疑応答オンラインセミナーを行っています。目的は、ケンミレのソフトの開発目的や使い方や効果についての説明と、その説明をしている間に「リアルタイムで受けた質問に、その場で答える」事です。

特に、分からないことをそのまま放置しますと、分からないことから投資で結果が出ませんので、リアルタイム質問によって「はっきりと分かるまで質問し続ける」ことができることです。

今回のセミナー中に貰ったメールですが、このように思う方が沢山生まれることが質疑応答オンラインセミナーの目的です。

【会員の方のメール】
このセミナーは素晴らしい。生であるが故に質問が的を得てると言うか、他人の質問も同意して聞くことができる。 小さな下落の上昇の時の上昇率は気にしなくて良いなど、メールでは質問しないような事が聞けるし、それがチャートを見る重要なヒントになっています。

勝負に勝つか負けるかは「紙一重」です。私は「分かっていれば得すること」「分かっていれば損を防げること」「分からなければ儲けられないこと」「分からなければ、失敗すること」を防ぐ事で、投資成果を上げる事が質疑応答セミナーの最終目的です。

そのため、全員がオンラインセミナーに参加して、全員が勝ち組になってほしいと思っています。


◆明日のオンラインセミナーは「最も重要なソフトである運用モード」の使い方を説明します。

たぶん、沢山の質問が出ると思いますが、質問が多ければ多いほど「セミナー参加者のレベルが上がります」ので、セミナーに参加して、どんどん質問して、みんなでレベルアップしてください。


2017/05/31 08:35

81 pt すごくいいねいいね

★米国経済は良いのか、悪いのか

圧倒的な勝利を予想して、総選挙を早めたメイ首相でしたが、ここに来て過半数を維持できない可能性が出てきました。維持できなければ株式市場には悪材料となります。

ギリシャは「国際債券団がギリシャの債務削減で合意できなければ追加融資の受け入れをギリシャは拒否する」というドイツの報道を否定しました。(ロイター発)

ギリシャはユーロ圏の財務相会議が開催される6月15日には解決できるとしていますが、一時に比べますと「欧州危機は峠を越えた」感じがします。

◆米国経済は「良いのか」「悪いのか」
ある専門家は米国経済は好調と言い、好調な経済指標を羅列します。しかし、別の専門家は「米国経済はピークアウトした」として、悪くなってきた経済を裏付ける経済指標を羅列しています。

つまり、今の米国経済が良いのか、悪いのかは、専門家でも分からないと言う事になります。

注目すべきはふたつ有ります。一つは米国の10年物国債金利が低下していることです。昨日は2.209%まで低下しています。3度の利上げと6月の利上げが行わるのに「10年物金利が低下している」のは、米国経済に懸念があるからだと思います。

これに対して、米国株式市場は史上最高値を更新しています。株式市場は半年先の、1年先の経済を映す鏡と言われていますので、株式市場の動きを見る限り米国経済はしっかりしていると言う事になります。

ある生保の運用担当者は、日経平均が19000円を下回ったら「絶好の買い場」と今日のテレビで言っていました。

この考え方は「今日の延長線上に明日がある」という考え方です。
この考え方は「方向性が変わらない限りは儲け続けられます」ので、一つの投資方法と言えます。しかし、相場が暴落した時には、それまでの儲けを吐き出すだけでは足りず、投資資金に充てていないお金まで失うリスクがあります。

過去の暴落場面や急落場面を見ますと、急落や暴落は「想定外の何かが起こった」ときですから、19000円の割り方と環境次第で決まるのであり、無条件に決めれば楽ですが、楽して投資で勝つことはできません。

◆米国が迎撃ミサイル実験を行って成功したと発表されました。
北朝鮮は狂ったようにミサイル発射を行い、米国の空母や潜水艦が朝鮮半島に集結し、日本でも迎撃ミサイル装置の設置が叫ばれ、ロシアや中国が話し合いで解決しなければならないと言っています。

朝鮮半島は危機的状況に向かって進んでいます。

日本の米軍基地以外も攻撃すると言われていますが、この問題についても「自分のことではない」と日本人は無視しています。単に韓国が北朝鮮の攻撃はないとしている事を根拠にしていますが、それは韓国が「過去二回の危機でも、何もなかった」からだと思います。

みんなが気にすれば「起こらない問題」もみんなが油断すると「起こります」ので、もう少し北朝鮮問題を気にしたほうが良いと思います。


2017/05/30 09:50

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★株式市場を取り巻く環境を整理してみました

昨晩は米国と英国の株式市場が休場なこと、今週は重要指標が目白押しな事、トランプ大統領のコミー問題とロシアゲート問題で政治が不安定になる事、結果としてオバマケアへ法案も税制改革法案も進まないこと、北朝鮮については「プーチン大統領が非常に危険な状態に入っている」と発言しているように、北朝鮮問題も落とし所が全く見えないこと、ドイツ・フランスVSトランプ大統領の闘いが始まること、日本と米国の貿易問題も始まること、米国の金融政策で試算圧縮時期が早まるとの見方が出ていること、ドイツとイタリアの総選挙が9月下旬に決まったこと、そして何より「安倍政権に危機が訪れるかもしれない事」など、何時の間にか懸念材料が目白押しになっています。

森友問題、加計問題に続いて、レイプもみ消し問題が出てくる(安倍総理が関係しているという報道はまだありません)事になりますと、安倍総理の権力行使問題が「無視できなくなる」可能性があります。

安倍総理の辞任は株式市場にとっては大問題になります。安倍総理に代わる政治家がいない事から、昔の3ケ月、6ケ月しか持たない総理が続出し、日本の進む方向に進めない可能性が出てくるからです。

◆2012年12月26日に安倍政権が誕生していますので、既に4年半が経過しています。この間におぼっちゃまの安倍総理は前回のお友達内閣と同じで「お友達重視の生き方」は変えられなかったのかもしれません。

今の日本のマスコミは「報道に対する尊厳」ではなく「商業的なスクープ」や「社会に受け入れられることを大々的に扱う」事が主眼となり、日本そのものを良くするために「政治や官僚や司法をチェックする」モノではなくなっています。

今回の森友問題からの報道を見ましても、面白半分に揶揄した報道ばかりであり、正に視聴率重視の番組の作り方になっていました。

安倍総理が友人に政府の金をばらまくのはいけないことですから、このことを真正面から取り組むべきですが、あわよくば「辞任に追い込めて」、どうだと言いたいのではないかと思えてしまいます。

安倍総理が完璧な人であるはずはありません。安倍総理がもたらすプラスの部分とマイナスの部分を冷静に分析することがマスコミの使命だと思います。

そして、安倍総理には「二度と友達重視」の生き方はしないようにし、これまで以上に日本のために働いてもらうという流れを作ることも大切だと思います。

しかし、マスコミの報道によって、その後の日本が「ドウナルカ」ということを考えている大手マスコミはいないのではないかと思います。なにしろ、大手マスコミは高い給料が保証されていますので、政治の混乱で倒産して職を失うような事はありませんから。

安倍総理のやり方はいけないと思いますが、辞任にまで追い込みますと「苦しい日本に逆戻り」してしまいますので、経済が安定するまでは辞任だけは避けて欲しいと思っています。


2017/05/29 09:57

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◆お知らせ◆

なかなか転換点になる大幅下落がきません。少し、イライラしていますが、個人がどう思おうと相場は動かせません。
こういう時には「相場から離れる」と変わる可能性があります。

以前も、相場が動かない時に「相場を全然見ないで、研究だけしていた」ことがありましたが、突然、スタッフから相場が急落していますという報告があったことがありました。

結婚当初は「難病で入院」、続いて「外出禁止」になるなどで、予約していた新婚旅行も中止になってしまっていますので、この機会に4年遅れになりますが、新婚旅行に行くことにしました。

場所は車で2時間以内に戻れる条件で探したので「伊豆」になりました。
5泊6日で温泉に行きまして、船釣り1日、ゴルフ1日、残りはドライブしたり、あちこち見に行ったりしたいと思っています。

ゴルフは7年ぶりですが、妻は指が曲がってしまう病気で、私は血管炎なので、ドライバーを振る事はできません。

グリーン周りまでは歩きで、グリーン周りのアプローチとパターだけする予定です。

ずっと歩いていなかったので、おふろの湯船で足だけで立てなくなっています。
この間は釣り堀に行ったのですが、ちょっとつまずくだけで完全に転んで起きられなかったりと、足がダメになっています。

ゴルフ場に行って、緑のじゅうたんを13000歩歩くだけでも良いと思っています。
このあたりが、あと3ケ月で69歳の体力なのですね。

◆パソコンを持っていきますので、市場に動きがあれば、戻ってきますので、仕事に影響が出ることはありません。但し、来週は新婚旅行ですから「レポート」はお休みさせていただきます。


2017/05/28 18:50

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★今週の注目事項
1  コミー前FRB長官の議会証言があるのか、ないのか
2  フリン氏のロシアゲート事件に進展があるのか
3  トランプ攻撃で何が出てくるのか
4  トランプ政権の保護主義の行方は、トランプ大統領の為替相場の行方は
5  北朝鮮のハイペースなミサイル・核・迎撃ミサイル技術の進化に、日米はどう対応するのか
6  中国が、最終的には何もしなかったことで、改めて米中貿易摩擦が本格的に始まるのか
7  ドイツ・フランス・イタリア連合軍とトランプ大統領との保護主義をめぐる戦いの行方
8  $円は下るのか、上がるのか
9  日経平均は20000円を突破できるのか
10 サミット宣言では「保護主義と戦う」と明記されましたが、トランプ大統領は経営者ですから「あの時の環境は保護主義と戦う」と思っていたが、色々な分析をした結果、やはり米国NO1に戻すべきということを簡単に云いますので、あまり意味はないと思います。
11 政治スキャンダルで税制改革法案などの法案審議が遅れることで株式市場に悪影響が出ないか


2017/05/26 19:35

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★G7で何が起きるのか
トランプ大統領は「地球温暖化を心配する必要はない」と言っています。トランプ大統領は学者ではありませんので、誰から聞いて「そう思いこんでしまっている」と思います。

イタリアで26日に開幕するG7・サミットでのメイン議題は「自由貿易の推進」と「地球温暖化対策のバリ協定の順守」ですが、この二つのトランプ大統領が強力に否定していることですから、欧州とトランプ大統領の闘いは熾烈なモノになると思います。

この時、安倍総理は「どういう行動をとるのか」ですが、安倍・トランプ会談は30む分のところ50分使ったと言われています。

つれがトランプ大統領の安倍総理を見方につける戦略出なければ良いとおもいます。単なるトランプ隷属では日本の信頼性は地に落ちますし、誰も「自分の欲のために社会を犠牲にする」行動を安倍総理が取ると大変だと思います。

◆北朝鮮問題が鎮静化してきたと思われていることで、次は「予算教書の予算の振り分け」と「通商政策」に移ります。
ここで保護主義が一気に吹き上がれば「世界経済は大混乱になる」危険性があります。その時に安倍総理が「米国と欧州から信頼を得ていれば、安倍総理と日本の立場はとても良くなると思います」ので、是非、安倍総理に頑張ってほしいと思います。

ふたつ目のスキャンダルはコミ―前長官の議会証言と特別検察官の捜査の進展度合いになります。フリン補佐官が「自分を罪に問わないならば、全て話す」と言い、これを議会に拒否されました。ということは、フリン氏は有罪と言う事になりますし、ロシアゲート事件に発展するリスクもあると言う事になります。

◆安倍総理に森友学園と加計学園問題、これらは安倍総理の支持率に影響が出るのか
森友学園問題も加計学園問題も「国のお金が絡んでいる」事から、野党に大義名分を与えていますので、簡単には終わらないと思います。

昔、セクハラとかパワハラという言葉はマイナーでしたし、ほとんどの事は「あ、うん」で行っていましたので、昔ならば「これだけの事をはしたんだから、お駄賃として仕方ないか」という落ちになると思いますが、今は「それはそれ、これはこれ」という時代ですので、問題を複雑にしています。

これまでの自民党政権、社会党政権、民主党政権、忘れましたが細川政権は「日本に莫大な損失を与えています」が、能力不足は追及されません。

安倍総理と比べれば、日本への貢献度は月とスッポンなのですが、どういうわけかその当時の政治と共同正犯と言ってよいマスコミはエキセントリックに安倍総理攻撃をしています。

◆これは現代を真正面から我々に見せています。
上手く立ちまわれば「悪いことをしてもうやむやになる」のに、安倍総理のように「真正面から行動する人」は目立ちますので、今回のように袋叩きになるのです。

今、安倍総理を辞任させて「マスコミはどういう日本を想定しているのか」わかりませんが、我々は告発するだけで先の事はしらないという「罪を逃れる手法」をしっているので、何も追及されません。

しかし、また昔のような人が総理大臣になりますと「日本の将来は危ない」と思えれば、国民がマスコミ歩を追及しても良いのではないかと思います。

小泉総理は「何もしなかったことで名首相」になりました。安倍総理は自分の力で日本を買えることに成功しましたので、行動して成功した名首相と言う事になります。

そろそろ安倍総理叩きを終わらせないと、自分達にツケが廻ってくるかもしれません。


2017/05/25 16:54

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★デスクトップ型でもノート型でも、パソコンは2画面が便利、2画面にする方法は

先週のセミナーで2画面にする方法を動画でお知らせすると言いながら、まだ行っておらず申し訳ありませんでした。

今日中には「2画面で見る方法の動画」をアップします。
※訂正23:54
※現在、動画の作り直しをしており、アップが本日中には間に合わない状況です。
※アップが遅れに遅れており大変申し訳ありません。いましばらくお待ちいただければと思います。

◆方法
1 まず、今の自分のディスプレイとパソコン本体を繋いでいるジョイント部分が「青色」か「白色」かを確認します。
青色のジョイントの場合は、二台目のディスプレイも青色を買い、ジョイントが白色の場合には二台目のディスプレイは白色のジョイントを買います。

2 次にパソコン本体とディスプレイを繋ぐコードを買い、そのコードを二台目のディスプレイに差し込みます。

3 最後は画面を見て、幾つかのクリック操作を行えば、その場でパソコン二台を同時に使えるようになります。

ふたつの画面を1つの画面として大きく使う事もできますし、二つの画面にして別々のものを同時に見ることもできます。

たとえば、やり方動画を左に置いて、動画を見ながらソフトを動かす事ができますし、一つの画面でソフトを使い、もうひとつの画面でチャートを見て、探した銘柄を其の場でチェックすることもできます。

私は2画面にした途端、不便で1画面は全く使えなくなりました。


詳しくは、本日の夜にリリース予定の「二台目のディスプレイを使うための手順」の動画をご覧ください。私が聞いたときは「こんなに簡単なんだ」という印象をもちましたので、みなさんもパソコン二台体制で勝つ確率をアップさせてください。


2017/05/24 2回目 18:25

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米国の予算教書は「強者に温かく、弱者に冷たい」ものでした

*低所得者や病人、地方に対する連邦補助金が大きく削減。
*失業した炭鉱労働者への職業訓練予算の大幅削減
*貧困層への食料や雑貨の支援、低所得層が医療を受けられる予算の大幅削減
*薬物治療プログラム予算の大幅削減
*地方を対象にした航空機運賃補助を半分以下に削減

今後10年間での財政収支の黒字化、国防関連の支出増、所得税金持ちへの所得税減税と法人税減税資金を確保するとしています。つまり、最初に申し上げた自分が得することに国のお金を使うということはあからさまに表明しています。

低所得者が日用品を購入するのを補助するフードスタンプ(食料配給券)プログラムも今後10年で2000億ドルの削減を提案しているが、昨年の大統領選でクリントン氏を支持した州では4.8%削減し、トランプ氏を支持した州でも1.2%の削減と、自分を支持したかどうかで予算を変えるということも行っています。

◆今回の予算教書では、来年度の国防関連支出を1割増額することや、メキシコ国境での壁建設費用などが盛り込まれている。

一方で、低所得層向けの公的医療保険「メディケイド」関連は約8000億ドルの削減とされ、医療保険制度改革(オバマケア)により増額されてきた流れを一変させる計画だ。

マヤ・マクギニアス氏は「削減される予算の大半は低所得者層向けや公共投資のプログラムを狙い撃ちしたものだ」と批判

大富豪のチャールズ・コーク氏が支援する保守団体「繁栄のための米国人(AFP)」の広報担当者は、10年以内に米財政収支を均衡させ、減税を進め、規制を緩和するとしたトランプ政権の提案を歓迎し、雇用増につながると評価。「ワシントンでもてはやされる予算ではなく、真に米国納税者の利益を重視した予算であり、(この予算教書は)ここ10年超にして初めて、正しいメッセージを発信している」と大喝采している。

以上、ロイター通信の記事から引用しましたが、市場原理主義では「本値を隠して、金持ち優遇」をしましたが、トランプ政権では「貧乏人は切り捨てる」事を正面から宣言しています。
多分、トランプに投票した人が一番後悔しているのではないかと思います。


2017/05/24 1回目 14:55

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★日本の株式市場は割高なのか
割高感や割安感を示す指標をチェックします

*信用の評価損率
5月12日の信用の評価損率はマイナス8.63%でした。感覚的にはマイナス5%以上になりますと過熱感が出ていると考ています。信用の評価損率であって「信用の評価損益 率」でない理由は、信用で買った時には「儲かった」時には売ってしまい、損した時には「持っている」からです。

従って、マイナス5%の評価損率は「異常に高い」と言えますし、プラスになるということは「ほとんどの人が儲かっている=相場が上げ続けている」ことですから、近い将来下落に転換すると言う事になります。

5月12日の日経平均は19883円で、本日の前場の終わり値は19707円ですから、評価損率からは過熱感までは言っていないという事になります。


*移動平均線乖離率
今の最適化された移動平均線乖離率に使う移動平均線は83日移動平均線を使って、8%上方乖離した時に転換しています。現在のかい乖離率は2.55%の上方乖離ですから、移動平均線乖離率から見た株式市場は「まだ過熱していない」と言う事になります。

最適化された移動平均線乖離率とは、何日の移動平均線で何%「上方乖離したら下落に転換しているか」「下方乖離したら上昇に転じているか」という「何日移動平均線」「何%乖離」という事を総当たりで計算して結果を出しています。

そして、相場によって変わりますので、毎日、計算し直しています。これは日経平均などの株価指標は勿論、上場している全ての個別銘柄についても毎日「計算しおなして、数値を最適化」しています。

因みに、最適化している指標は「RSI」「RCI」「ストキャスティクス」「移動平均線乖離率」「サイコロジカルライン」「ボリュームレシオ」の6つの指標です。

そして、個別銘柄全ての最適化を行い、日日の数値を計算して「最適化した数値と同じになったらシグナル点灯させる」というソフトが最適指標銘柄探しソフトです。



*新値銘柄数
5月8日の新高値銘柄数は287銘柄で、ここで一旦株式市場の上昇が止まって横ばい相場になりました。昨日の新高値銘柄数は180銘柄でした。
  
新高値から傾向を見るのは難しいのですが、参考数値としては250銘柄を超えると上昇が止まっていますので、新高値銘柄数からも、まだ相場に過熱感は出ていないと言う事になります。
 
新値銘柄数の計算は、3月31日までは前年の1月1日から計算し、4月1日になりますと今年の1月1日から計算します。

つまり、3月31日の新値銘柄数は、前年の1月1日からですから15ヶ月の中の新値銘柄数となり、4月1日からは3ケ月の間の新値銘柄数になります。

同じ新値銘柄と言いましても、15ケ月間の新値と4ケ月間の新値に分かれるのですが、ニュースでは分けて言いません。そのため、4月に入りますと「新値銘柄が急増する」事になります。

これでは正確に相場が見れないので、ケンミレ式の新値銘柄数を作りました。
これは株価指標と個別銘柄につきまして、全て15ケ月間で新値かどうかを計算しています


以下続く


2017/05/22 2回目 16:21

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★これからの投資戦略

トランプ大統領誕生の時の暴落で「30%の組み入れ」を行った以外、昨年6月から本格的な調整が行われていません。本格的な調整とは「何時の場合でも全値押し調整」です。

本格的な調整とは「日経平均でいくら」までの調性なのか
常識的には、今の日経平均で考えますと、「17500円」か「16700円」ですが、全値押しは「14800円」です。

今が19700円ですから、
17500円まで下落すると下落率は11.2%
16700円まで下落すると下落率は15.2%
14800円まで下落すると下落率は24.9%
になります。

前回の3月17日から4月21日までの下落率は7.3%でした。そう考えますと15%下落も難しい、まして25%はあり得ないと思います。本格調整には、本格的な下落要因が必要になります。

過去の大幅下落を見ますと、
*2011年3月東日本大震災が25%
*2010年4月ギリシャ危機が22%
*2008年10月のリーマンショックが52%
*2000年4月のITバブルの一回目が22.6%
*2000年9月のITバブルの回目が二33.6%
*2000年4月ITバブルの三回目が34.3%

以上のように、大きなものだけでも6回有ります。因みに2016年11月のトランプショックは8%程度の下落でした。

◆既に1年近く本格調整が起こっていない訳ですから、どこかで本格調整に入る可能性はあります。
そして、本格調整に入った時には20〜25%程度の調整が起こっても不思議ではないと言う事になります。

そして、もし20〜25%前後の調整が起こった時には

*買ってしまった投資家は大損してしまいます
*買わずに待っていた投資家は大きく儲けることが出来ます。

問題は「大きく下るか」と云う事ですが、昨年6月以降に大幅下落が起きていないということは「そろそろ1年になります」ので、大きな下落が起こっても不思議ではないと言う事になります。

◆その場合に悩むことは、14800円なのか、16700円なのかと云う事になります。この時までに33業種チェックと124インデックスチェックのダブルチェック体制を完成させたいと思っています。


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